2013年の風疹流行時、政府は妊婦希望のある女性やその周囲の人々に対して任意の風疹抗体検査あるいは予防接種を推奨した。だが、実際に風疹抗体検査や予防接種を受けた人はどれぐらいで、どのような背景の人だったのだろうか。一般成人を対象とした調査結果を報告する。[全文]

 現行の季節性インフルエンザワクチンは、発症や重症化を抑制できても、感染そのものを予防する効果には限界がある。また、新型インフルエンザのパンデミックで流行株を予測することは難しいため、流行株予測に基づいたパンデミックワクチンの効果もあまり期待できない。感染防御能に加え、流行株が完全に一致しなくても有効な、交叉防御能を併せ持つワクチンの開発が強く望まれる。国立感染症研究所感染病理部の長谷川秀樹氏は、不活化全粒子ワクチンの経鼻接種により、自然感染と同様に鼻粘膜にIgA抗体が誘導され、感染防御、交叉防御の両効果が得られることを明らかにした。[全文]

インフルエンザワクチンの自己負担額

小学生までの2回接種の合計金額、関東が5573円と最も高く

(11/6)

 3歳から小学生までの2回接種の場合、インフルエンザワクチンの自己負担額の合計が最も高かったのは、関東の5573円だった。インターネット上に公開されている医療機関のホームページから、2013/14シーズンのインフルエンザワクチンの料金をピックアップし、都道府県別に調べた結果、明らかになった。[全文]

第19回日本保育園保健学会

7割の園医が「園へのワクチン接種勧奨が必要」と回答

(11/5)

 乳幼児に対するインフルエンザワクチンの有効性は、成人より低いものの、感染後の発症率と発症後の重症化率を下げることが期待できるとされている。さらに、保育園児、幼稚園児への接種は、園内での感染伝播を予防または抑制するという意味でも重要と考えられ、推進が望まれる。インフルエンザワクチンを含め、園児へのワクチン接種勧奨に際しては、園医の役割が非常に大きいが、実際に園医はワクチン接種の必要性や勧奨についてどのように考えているのか――。[全文]

 働く世代のインフルエンザ予防接種率は高いのか低いのか。予防接種をする理由、あるいはしない理由は何なのか――。独立行政法人国立国際医療研究センター国際医療協力局の和田耕治氏らは、働く世代においてインフルエンザ予防接種をどのように推進していくかを検討するためには、現在の接種状況やその背景にある意識を明らかにすることが必要と判断、ネットによる調査を実施し、その成果を第72回日本公衆衛生学会で発表した。[全文]

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