2018年度調剤報酬改定に示された考え方は、突然出てきたものではありません。未曾有の超高齢社会に突入した我が国で、国民皆保険制度を堅持しながら、国民が安心・安全に暮らせるようにするためには、これまでの考え方を抜本的に変える必要があります。そのための具体的方策として2013年に厚生労働省から提示された「地域包括ケアシステム」の実現に向けた流れが、調剤報酬を含めて医療・介護報酬全体に反映されています。

 特に調剤報酬については、地域包括ケアシステム実現に向けて、2015年10月に厚労省から示された「患者のための薬局ビジョン」を踏まえた変化が随所に見られます。今回は、2018年度調剤報酬改定を「患者のための薬局ビジョン」から読み解いてみたいと思います。

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