筆者が支援先の医療機関からよく聞く悩みの一つが、パート職員の離職対策だ。厚生労働省が発表した一般職業紹介状況の2017年12月分の有効求人倍率は全産業平均で1.59倍と高水準だが、パートのみに限定すると1.81倍に膨れ上がる。人材は売り手市場であり、医療機関では受付事務職員の採用が以前に比べて困難になってきている。
 こうした状況の中、せっかく確保できた職員が短期間で離職してしまうと、診療所には大きな痛手となる。欠員を埋めるための「募集コスト」「採用コスト」「育成コスト」が相当かかる上、院長の時間や体力を消耗する。
 一方、これまで筆者が開業を支援した診療所を見ると、優秀な職員の高い定着率が高業績の一因となっている。もちろん、職員の離職率が高くても院長の力で黒字経営を維持することは不可能ではない。だが、経営に対する職員の役割が大きいのも確かだ。

職員が定着しない診療所の院長に2つのタイプの画像

ログインして全文を読む